論説 — 多様性の「コスト」を語ることについて

組織における多様性（たようせい）の重要性は、もはや疑う余地のない常識として語られる。異なる背景を持つ人々が集まれば、視点が広がり、創造性が高まり、業績が向上する。数多くの研究がそう示している、と。

私はこの主張の方向性に反対するつもりはない。しかし、多様性がもたらす「摩擦（まさつ）」について語ることが、ほとんど禁忌（きんき）のようになっている現状には、強い違和感（いわかん）を覚える。

考えてみれば当然のことだが、価値観の異なる人々が同じ目標に向かって働けば、合意には時間がかかり、誤解は増え、意思決定は遅くなる。多様なチームが均質（きんしつ）なチームより高い成果を出すという研究も、そうした摩擦を乗り越えるための仕組みが機能している場合に限って、と注釈（ちゅうしゃく）を付けているものがほとんどだ。ところが、この注釈は引用の過程で削ぎ落とされ、「多様性は業績を高める」という単純な標語だけが独り歩きする。

その結果、何が起きるか。摩擦を経験した現場は、「多様性のせいでうまくいかない」とは口にできない。そう言えば、多様性に反対していると受け取られるからだ。かくして問題は語られないまま放置され、疲弊（ひへい）した現場は静かに均質化へと戻っていく。理念（りねん）が現実を語ることを禁じたとき、現実は理念を裏切る形で復讐（ふくしゅう）する。

多様性を本当に根づかせたいのであれば、そのコストを正面から数え、支払う覚悟を明示すべきである。会議は長くなる。研修は必要になる。合意形成には設計が要（い）る。それらを「多様性の代償（だいしょう）」ではなく「多様性への投資」と呼び換えるだけでも、現場の空気はずいぶん変わるはずだ。

理念を守るために現実に蓋（ふた）をするのは、理念への裏切りである。多様性を語る者は、多様性の難しさを語る自由を、誰よりも先に守らなければならない。