対立する意見 — 消費者向け遺伝子検査

A

消費者向け遺伝子検査（いでんしけんさ）の普及を、私は歓迎する。自分の体質や疾患（しっかん）リスクを知ることは、生活習慣を見直す強い動機になる。「知らない権利」を唱える人もいるが、情報を得るかどうかは本人が決めればよいことであり、他人の選択肢を奪う理由にはならない。検査結果の解釈を誤る危険があるというなら、必要なのは規制ではなく、解釈を支援する専門職の整備である。情報は、隠すよりも、扱い方を教えるほうがよい。

医療の歴史は、情報を専門家が独占（どくせん）する体制から、患者が共有する体制へと移ってきた。遺伝情報だけを例外扱いする根拠は薄い。

B

私が懸念するのは、個人が自分の情報を知ることではなく、その情報が個人の外へ出ていくことである。検査会社の多くは、結果を匿名化（とくめいか）したうえで研究機関や製薬企業に提供している。匿名化は万能ではなく、他の情報と突き合わせれば個人が特定されうることは、すでに示されている。さらに、遺伝情報は本人だけのものではない。兄弟や子は半分を共有する。自分が検査を受けるという「個人の選択」は、同意していない家族の情報をも流通（りゅうつう）させる。

情報を扱う専門職の整備には賛成する。だが、それは流通の問題を解決しない。知る自由を守るためにこそ、知られない仕組みが先に要る。