論説 — 「役に立たない」ものの効用

大学から教養（きょうよう）科目が削られている。哲学、文学、歴史——これらは「実社会で使えない」として、専門科目や実践的な技能訓練に席を譲りつつある。学生の側も、就職に直結しない科目に時間を割く余裕はないと言う。この流れを嘆く声は、しばしば「教養は人間を豊かにする」という抽象的な擁護（ようご）に終始し、説得力を欠いてきた。私はここで、別の角度から教養を弁護したい。

まず、批判者の言い分を正確に受け止めよう。彼らは、教養科目が「役に立たない」と言っているのではない。「役に立つことを示せない」と言っているのである。専門科目なら、習得した技能と職務との対応を示せる。教養科目には、それがない。限られた予算と時間のもとで、効果を示せないものが削られるのは、制度としては合理的な判断である。私はこの論理の筋道（すじみち）を否定しない。

しかし、この論理は一つの前提に依存している。「役に立つ」とは、現在の職務に対応することだ、という前提である。この前提は、職務が安定している時代には妥当（だとう）だった。だが、今日の労働市場では、大学で学んだ専門技能の半分が十年で陳腐化（ちんぷか）すると言われる。技能の寿命が、職業人生より短いのである。この状況で「現在の職務に対応する」ことを基準に教育を設計すれば、卒業生は十年後、対応すべき職務を失った専門家になる。

教養科目が教えているのは、特定の知識ではない。ある問いを、異なる時代や異なる分野の人間がどう扱ったかを追体験（ついたいけん）することを通じて、「自分の前提を疑う」という動作を身につけさせることである。哲学は、当然と思われている概念を分解する訓練であり、歴史は、現在の常識が偶然の産物（さんぶつ）であることを示す。文学は、自分とは異なる意識のなかに一時的に住む経験を与える。これらはいずれも、直接には何の職務にも対応しない。だがそれらは、職務が変わったときに、新しい職務を学び直すための足場（あしば）となる。

ここで批判者は再び問うだろう。「それなら、その『前提を疑う力』を直接教えればよい。哲学や文学という遠回りは不要ではないか」と。もっともな問いである。だが私の経験では、「前提を疑え」と抽象的に教えられた学生は、前提を疑う姿勢ではなく、「前提を疑うべきだ」という新しい前提を身につけるだけである。動作は、具体的な素材に繰り返し向き合うことでしか身につかない。教養科目の「遠回り」は、遠回りに見えて、実は唯一の道なのである。

私は、教養科目を「人間を豊かにする」という理由で守ろうとは思わない。それは真実かもしれないが、予算を配分する者の耳には届かない。守るべき理由は、もっと即物的（そくぶつてき）である。教養は、変化する世界で職業人生を全（まっと）うするための、最も長持ちする技能なのだ。「役に立たない」ものを削った大学が送り出すのは、今日役に立ち、明日役に立たなくなる卒業生である。